物件種別で選ぶ火災保険

物件種別で選ぶ火災保険のイメージ

火災保険は物件ごとに特性やプラン選びの注意点が異なります。
たとえば、一戸建てとマンションを比較すると、一戸建ての方が洪水による水災リスクが高いです。
マンションは2階以上であれば水災リスクは軽減されますが、水濡れリスクは高層階や同じフロアで発生した水漏れが原因で被害を受けるリスクも出てきます。
最終的には、ローンの有無や家族構成、家財再調達時の価格、貯蓄などによって最適なプランは変わります。
それでも物件種別ごとの特徴を理解しておけば、火災保険選びで必ず役に立つます。
火災保険の特性は物件ごとに抱えるリスクと直結しているので、物件種別による選び方を知れば、将来住み替える時に一戸建てかマンション、マイホームか賃貸など、 新しく住む家を決める時にも役立つ知識になります。
居住用物件として定番の一戸建て、マンション、賃貸住宅はもちろん、投資用物件、別荘、オフィスなど幅広く物件種別ごとに保険選びのポイントを紹介しています。

マンション

マンション

マンションは、とにかく最低限のプランで十分と考えてしまう人が多いです。
基本的にマンションは共用部分の補償を管理組合が行い、居住者の負担は専有部分のみなので 戸建てに比べて保険料は安いです。
本当にリスクの少ない条件が揃っていれば問題ないですが、少しでも不安のある部分は火災保険でカバーできる環境を作っておくと、 わずかな出費で安心を手に入れられます。
マンションの火災保険選びで重要なのは水濡れリスクです。ほかにも火災や爆発など周辺住民の過失や管理不足によって生じる災害リスクも高いです。
マンションの価格帯や築年数などから他の住民の質を見極めてみてください。不安要素のある場合は火災保険でカバーしましょう。
地震保険も加入率は低いですが、加入しておくと 大震災の時に保険金請求のできる事例は多いものです。
マンションならではのリスクを踏まえて火災保険を選びましょう。

一戸建て

一戸建て

一戸建ては建物の設定金額の決め方から基本補償範囲の選定など 火災保険選びは難しいです。
水災・風災の有無と地震保険に加入するかが大きなポイントになります。
自分の家の環境だけではなく、立地や近隣の住民など周辺環境も考慮して火災保険選びをしましょう。
免責金額の付け方などひと工夫すれば保険料を安くして、万一の補償しっかりできます。火災保険選びの選択肢は多く、付帯する補償リスクも増えれば保険会社ごとで異なる料率の差も大きくなってきます。
難しくて間違ったプランで加入する人が多いからこそ、 適切な保険会社とプラン選びをすれば保険料を大幅に節約できます。

賃貸・借家

賃貸・借家

マンション、アパートなど集合住宅の賃貸物件は火災保険の加入を必須にする条件が一般的です。
一戸建ての借家は大家負担が一般的です。
賃貸契約を結ぶ際は仲介する不動産会社から火災保険の見積提示をされますが、 ムダに高いプランで提案されるケースも目立ちます。
賃貸契約に必要な条件を確認した上で、自分自身で火災保険会社とプランを選んで加入しましょう。
何も考えずに最低限の補償にするのではなく、 家財や特約・オプションの必要性も考えて検討してみてください。

投資物件

投資物件

賃貸・借家を借りる時のルールを見ると、一戸建てを貸す場合の火災保険は大家負担、マンションなど区分所有の物件を取得して運用する場合は借主負担と思われる方もいますが、 物件種別を問わず投資物件はオーナーも火災保険に加入するのが一般的です。
貸主や周辺住民の過失で火災の起こった際は、 居住者の賃貸用火災保険だけではオーナー側の損失が出るケースも多いです。
ほかにも 地震や空室時の火災リスクもあります。
また、事故物件になって家賃の下がった分や、修復期間の家賃収入を保証するオーナー向け特約も用意されています。
不動産投資をする人は、特約目的で火災保険に加入しているケースも多数あります。

店舗

店舗

小規模なお店を運営する場合も火災保険は必要です。
基本概念は通常の火災保険と同じで、自己所有物件もしくは賃貸(テナント)物件のポイントも押さえておきましょう。
火を使う飲食店は料率が高くなるなど、 店舗は居住用物件より保険料率は高いです。
料率は 保険会社ごとに業種別で個別に設定されているので、 保険会社を変えるだけで大幅に保険料を下げられるケースもあります。
小さい店舗の複数入ったテナントは、火災や災害を原因に周辺店舗から損害賠償を求められることもあるので店舗向けの特約も加入しておきましょう。
大きな企業のオフィスや工場などが加入する企業総合保険に加入して休業補償までしっかり付けておく方法もオススメです。

事務所・工場

事務所・工場

事務所(オフィス)や工場は火災保険ではなく、災害以外の補償も付けられる 企業総合保険に加入するのが一般的です。
企業用火災保険とも呼ばれていて、通常の火災保険と同等の補償をつけられて、 休業補償や利益保険など幅広い特約と補償をつけられます。
企業総合保険は1つの物件ごとに加入するのではなく、複数の事務所・工場を1つの契約にまとめられる場合もあります。
複数の保険契約を持っている場合は見直すだけで保険料を安くできる可能性が高いです。
プラン選定など専門知識も必要で保険募集人のセンスも重要です。1社ではなく 大手損保を中心に複数社の見解や推奨プランを見比べて判断しましょう。

別荘

別荘

別荘は1年の大半は空家状態になるため、火災保険は居住用物件を対象にしている理由で 引き受け拒否されることが多いです。
通販型はほぼ受け入れてもらえないので代理店型損保を中心に声をかけましょう。
別荘を所有している人の多くは火災保険に未加入になっているのが現状です。理由は火災になっても別荘を処分すればいいと考えているからです。
しかし、ローン購入や相続でもらった物件、新築で建物価格の高価なケースや家財も多い別荘は無保険にするワケにもいきません。
まずは大手代理店型損保を中心に声をかけて、引き受け可否や加入できる保険の種類、加入条件を聞き比べて 料率よりも加入可否を重視して決めます。
さらに詳しく知りたい方はコチラをご覧ください。